【感想・一部紹介】iDeCo時は「確定拠出年金の教科書」で十分理解可能です!

確定拠出年金の教科書アイキャッチ画像


こんにちは、これから確定拠出年金も始めようとしているゆきじゃ(@yukizyajbcc)と申します!

確定拠出年金は、国民年金や厚生年金といった公的年金とは別のものであり、原則60歳までは引き出すことが出来ないといった制約もあって、確定拠出年金を利用する予定のない人って結構いるかと思います。

しかし、NISAやつみたてNISAよりも非課税期間が長く、その上節税も出来ることからも、むしろ確定拠出年金は最優先で始めた方がいいのではないかと、一部の影響力のある人からは言われたりもします。

僕も、昔は確定拠出年金をやらない方針でいましたが、調べていくうちにだんだんとやらない方が逆に機会損失であることに気付き始めて、僕も確定拠出年金の申請の手続きを始めたりもしておりますねー

ちょっと余談的なことを言ってしまいましたが、当ブログでも読書レビュー記事として、山崎 元さんのこの本を紹介していきますので、ほんの少しだけでも確定拠出年金を始める後押しとなれば幸いでございます☺️

さて、いつも欠かさずに使っているTwitterでも、このように呟いたりとしました!

ではここからこの本の僕なりの感想の他、確定拠出年金の税制上のメリットや、もし移管する必要があった時の注意点等を中心に述べていきます。

確定拠出年金に関わることならほぼ参考になる本かと思います!

確定拠出年金の教科書手数料が異なる運用機関

この本を読了&メモ化もした結果、これから確定拠出年金を始める人や、すでに始めている人でも当然参考になりそうな、そんな本だなあというのが僕の感想でした!

確定拠出年金を行う上では、あくまで余剰資金の範囲内で投資をすることが基本であり、一度ファンドを決めたら、後はそのまま掛け金を積み立てる形でOKかと思います。

しかし、確定拠出年金の中には企業型年金もあるようで、退職して自分用の確定拠出年金へ移管するときに、色々と面倒な手続きをする必要があったりもするようです。

他には、確定拠出年金なのに中身がボッタクリ級のファンドが混ざってあったり、増えるはずなのに逆に損をし続けてしまうファンドも中にはあったりもするようです…

そういった、確定拠出年金を提供する側の裏側についても知ることも出来るので、この本一冊でも十分理解することが出来るかと思いますよ!☺️

確定拠出年金は企業側にもメリットがある。

確定拠出年金の恩恵は、主に個人側に向けられがちかと思いますが、どうやら企業側にとってもメリットがあるようです。

ちなみに先を申すならば、企業側の確定拠出年金のメリット・ポイントは合わせて4つほどあるそうで、それぞれ以下の枠に示すとこのようになるそうです。

・人件費(社会保障費)の軽減

・年金運用のリスクからの解放

・よい人材集めの材料となる。

・今後、中小企業を対象とした制度改正が予定されている。


この中で特に、「人件費(社会保障費の軽減)」の恩恵が最も直接的になる模様で、支払う社会保険料を計算する根拠となる報酬額を減額することが出来るため、人件費の負担を軽減することが出来るそうです。

軽減の額も決して小さくないとも述べられているそうなので、事業主も確定拠出年金を企業に導入する価値もありそうです。

大きく「節税」出来るのが確定拠出年金の最大の特徴である。

確定拠出年金の教科書節税効果

確定拠出年金は節税が出来るというのは誰でも知っているかとは思いますが、私たちの想像よりも節税が出来るということまでは知らない人が多いかと思います。

また確定拠出年金のメリットは、金融の世界においても滅多に存在しない部類のものであるらしく、確定拠出年金で得られた利益を「(ほぼ)確実に儲かる!」ことが出来るというふうにも、この本の著者である山崎 元さんは絶賛しておりますね~

ちなみに、確定拠出年金の税制上のメリットは3つほどあって、こちらも枠の中に示すならば以下のようになりますね!

【個人型確定拠出年金(iDeCo)の3つの税制上のメリット】

1.掛け金が全額「非課税」になり、所得税や住民税が減る。

2.運用中の利益にかかる税金も「非課税」になる。

3.老後に受け取る時も、税金の控除がある。


この上枠について、本記事でも一つずつ僕なりの解釈ではありますがちょっと述べていきたいと思います。

税制上のメリット1 : 掛け金が全額「非課税」になり、所得税や住民税が減る。

確定拠出年金は、通常毎月決まった金額を掛け金として拠出するのですが、この掛け金が全額、非課税の対象になるそうです。

例を出すならば、課税所得400万円の会社員は通常、所得税額と住民税額合わせて78万5300円の納税額となるそうなのですが、確定拠出年金に加入していた場合は58万4500円となって、結果20万800円もおトクになるそうです!

確定拠出年金の教科書納税額の違い

ちなみに、会社員が拠出出来る金額は月額5万5000円、自営業者等の場合は月額6万8000円となって、自営業者等も同じく課税対象所得が400万円として計算すると、節約出来る税金の額は更に増えて、23万6400円にもなるそうです。

この節税によって得られる金額と同じだけを株式投資によって手に入れようとした場合、期待通りのリターンどころか、逆にマイナスになる可能性もあるため、この確定拠出年金の節税によって得られる利益が、どれだけ「まれ」で「貴重」なものかも想像出来ますね~🤔

税制上のメリット2 : 運用中の利益にかかる税金も「非課税」になる。

通常の運用では、得た利益の20%が課税対象となるのですが、確定拠出年金も運用期間中はずっと、その利益が全額非課税となります。

NISAやつみたてNISAには期間が設けられており、期間前にもしファンドを売却した場合、中にはその金額分から非課税優遇枠から外れてしまうといった、融通の利かない不便な面がどうやらあるようです。
 
確定拠出年金は、原則60歳までは引き出すことが出来ない分、NISAやつみたてNISAよりも非課税運用期間が長く、スイッチングと称する運用商品の入れ替えも可能だそうですね。

人によって運用結果により差があるとしても、20%の恩恵の大きさを受けられるのには変わりないため、早く始めるほど、その節税による恩恵を大きく受けられのも一つのメリットとも言えるでしょう!☺️

税制上のメリット3 : 老後に受け取る時も、税金の控除がある。

60歳以上になって、確定拠出年金で積み立てきたお金にも税金がかかりますが、このお金を受け取る際にも、税金の控除を受けることが出来るのが第3のメリットとなります。

確定拠出年金から受け取る際にも色々と控除の種類があるようで、年金として受け取る場合には「公的年金等控除」、一時金として一度に受け取る場合は「退職所得控除」が適応され、それぞれ納める税金を抑えることが出来るそうです。

どちらも、民間の保険会社が販売する個人年金保険等にはない優遇制度のため、民間のよりかは確定拠出年金を使った方がはるかに良いとも言えるかと思いますね🤔

確定拠出年金の運用商品を決める五原則

確定拠出年金の教科書運用時の5原則

ここの見出しに関しては一部、他の口座で運用する時にも言えることなのですが、確定拠出年金での具体的な運用商品を決める原則は、次の通りになるそうです。

【確定拠出年金の運用商品を決める五原則】

1.資産の大まかな分散(アセットクラス)毎に1商品、シンプルなものを選ぶ。

2.アセットクラスならコストの安い商品を選ぶ。

3.手数料の安い、国内外株式のインデックスファンドで運用する。

4.特に、外国株式のインデックスファンドの手数料に注目する。

5.自社株に投資する商品と、運用管理手数料の高い商品を避ける。


特に運用商品については、結論では手数料の安い、国内外の株式に投資するインデックスファンドに投資することで、確定拠出年金では必ず、外国株式のインデックスファンドから考える事が適切な場合が多いそうです。

また、国内株式と外国株式とに投資する比率は、自分の運用全体を通して半々程度になればよく、厳密に5:5になっていなくとも、4:6~6:4の間に収まっていれば良いそうです💰

確定拠出年金の最適利用法の四原則

確定拠出年金という非課税制度がある分、そのメリットを最大限に有効活用していき、老後には少しでも、その最大限のメリットによる恩恵を受けていきたいものです。

この本にも、確定拠出年金を最適に利用していくための原則が4つほど紹介されていましたので、こちらも掲載するならば以下のようになるそうですね。

【確定拠出年金の最適利用の四原則】

1.自分に可能な最大限の金額で利用する。

2.(企業型の加入者ではない場合)個人型の加入資格があるかどうか確認して、出来る限り利用する。

3.確定拠出年金での運用は「自分の資産運用全体の一部」だと心得る。

4.運用全体の中で期待収益率の高い商品を集中的に割り当てる。


ただ、実際に確定拠出年金をやらないと分からない部分がほとんどであると思いますので、最初に5000円程度から確定拠出年金を始め、少しずつパフォーマンスを見ながら慣れていくのが望ましいかと僕は思いますね🤔

もし移管する必要がある場合は、色々と面倒くさいようなので注意が必要です!

確定拠出年金の教科書移管時の注意点

離職・転職の場合による移管は仕方がないことなのですが、個人型の加入者が、使い勝手等を求めて運営管理機関を変更する場合は、よく考えてからの方がいいようです。

まずその第1として、移管によって移す事が出来るのは「現金化した資産のみ」らしく、一旦全ての年金資産は売却されて、現金化した上で移管先の運営機関に引き継がれるようです。

更に、資産が売却されて移管先で再び運用出来るようになるまでも1~2カ月かかるようで、運悪くタイミングが悪いと、投資信託を安値で売って、高値で買い戻すことにもなってしまうこともあるそうです…

そして、この移管手続きにおいて最も重要なことは、「必要な手続きを忘れずに行う」ということであり、この手続きをうっかり怠ってしまうと、「国民年金基金連合会」に自動的に移管されるそうです。

んで、この「自動移管」というのが中々にえげつないそうで、移管される側には何一つメリットはなくて、以下の枠に示すデメリットばかり食らう羽目になるそうです。

それにも関わらず、毎年自動移管となる人が後を絶たないようで、正規の移管者が48万3314人であるのに対し、自動移管のままとなっている人が49万8515人と上回っているデータもあるようです💦

確定拠出年金で蓄え続けるはずが、手数料を差し引かれ続けた挙げ句、即に年金資産の残高がゼロになっていたというデータも実際あるため、特に会社から退職した人とかで企業型年金に入っていた人は、自分は移管手続きが必要あるのかどうかを必ず確認して下さいね!😡

【自動移管のデメリット】

①運用資産が全額、現金化されてしまう。

②自動移管されている期間は、一切、運用ができない。
→「国民年金基金連合会」に保管されるだけで、資産は全く増えない。

③自動移管されている期間は、の加入期間とみなされない。
→場合によっては、老齢給付金の受給開始が遅れる。

④受給可能な年齢になっても、自動移管の状態では給付を受けられない。
→自動移管された資産は直接引き出すことが出来ないため、いったん、個人型の確定拠出年金に資産を移管する、という手間(時間的にも手数料の面からも)が生じる。

⑤資産が増えないにもよらず、移管された年金資産から下記の手数料だけが継続して差し引かれる。
 ・自動移管されたとき:特定運営管理期間手数料(3240円)及び、国民年金基金連合会手数料(1029円)
 ・自動移管の期間中:管理手数料(毎月51円)
 ・iDeCoへ移管するとき:移管手数料(1080円)
  ※個人型へ移管する場合は更に、国民年金基金連合会への移管手数料(2777円)が差し引かれる。


最後に : 企業型確定拠出年金のおかしな部分の際にも、この本はきっと役に立つことでしょう!

確定拠出年金の教科書後ろのページ

以上でこの本の僕なりの感想の他、確定拠出年金の税制上のメリットや、もし移管する必要があった時の注意点等を中心に述べていきました。

私たち現役世代にとって、果たして年金が貰えるかどうかが騒がれている今現在において、確定拠出年金は魅力的な非課税制度になることはほぼ間違いないかと思います。

また余談ではありますが、ロボアドバイザーやソーシャルレンディングと呼ばれる資産運用係のサービスも登場したり、企業の株を1株から買えるサービスも登場していることから、今の現役世代は他の世代よりも大変恵まれているとも言えるかと思います。

しかしこれらのサービスを提供する側も、元を辿ればビジネスであり、提供する業界の中にはボッタクリ級の資産運用係のサービスも存在してしまっているのが現状です…

確定拠出年金に限ってもほぼ同様のことが言え、金融機関と企業が仲良くなりすぎてしまって、企業年金に自社株を組み入れたり、運用手数料があまりにも高すぎるファンドを組み入れてしまったりといったことが中にはあるようです。

そういった裏側の事実を知らずに、そのまま企業年金を積み立ててしまうと、かえって損をし続けるといった事態にも最悪なりかねないため、場合によっては企業に「これはおかしいんじゃないですか?」的な趣旨を伝えて、企業年金の中身を見直してもらう時などにも、きっとこの本は役に立つのではないかと僕は思います!

もう1度言いいますが、本記事の読書レビュー記事が、ほんのちょっとでも確定拠出年金を始めるきっかけとなりましたら幸いでございます😊